トピックス
【連載】 ＜2025年夏に向けて日本株の予想＞
インベストメント・グループ（株式）
シニア・ポートフォリオ・マネージャー
池田 隆政
＜日経平均の展望＞
以前のコラムでは、日本株と米国株の連動性について述べてきた。今回は、今のトランプイベントの影響を受けている米国株の需給を見つつ、日本株の動向を考えてみたい。
2024年10月の金融財政事情のコラムで、日本株のリスクシナリオの一つとして、「米国経済が想定を上回るペースで減速しない限り、日本株は年末までボックス圏で推移する可能性が高い」と述べた。予想通り、日経平均は昨年末まで横ばい圏での動きを続けた。ただ、年が明けると、トランプ大統領の就任を契機に下方に推移してきた。
現在（４月１２日現在）、米国株は昨年末と比べてマイナス圏に沈んでいる。筆者が特に注目しているのは「需給」である。需給を測る指標の一つとして有効なのが、S&P500の一目均衡表における「基準線」だ。これは、直近26カ月の高値と安値の平均値（＝（高値＋安値）÷2）で算出される。この26カ月という期間は任意で変更可能だが、今回は13ヵ月で算出される基準線をみる。一般的に「価格が基準線より上にあれば強気相場、下にあれば弱気相場」と解釈されており、米国株のおよそ1年程度の需給モメンタムを示しているといえる。3月末時点では、この基準線をかろうじて下回っていない。
過去のグラフを振り返ると、2000年以降で数年間の上昇相場を経た後、直近の高値を更新する「ブレイク（月末の価格が基準線を下回る」が5回あった。そのうち2回は、新高値を更新するまでに数年以上の回復期間を要した。一方、過去10年間に限れば、3回のブレイクはすべて半年から２年で再度高値を更新している。
今回、仮にこの先、基準線を明確に下回った場合、2022年10月を起点とした上昇相場が終わったと認識すべきだろう。この場合、S&P500が再び新高値を更新するまでは、慎重な姿勢を崩すべきではない。
少々前置きが長くなったが、仮に米国株が中期的な調整局面に入った場合、日本株の短期的な下落リスクは避けられない。ただし、ファンダメンタルズ面では、トランプ政権による影響はあるものの、米国経済そのものは依然として底堅い。したがって、ドルの急落を伴わない形での調整であれば、その局面は長引かない可能性が高いだろう。
このような状況を踏まえたメインシナリオとしては、短期的には下方向への警戒を保ちつつ、初夏に向けてボックス圏への移行も視野に入れるべきだろう。一方で、サブシナリオとしては、円高と株安が同時に進行するリスクも頭の片隅に置いておく必要がある。とはいえ、日米株を長期的な視点で捉える投資家にとっては、こうした調整局面はむしろ大きな投資機会となるだろう。
執筆者：
GCIアセット・マネジメント シニア・ポートフォリオ・マネージャー
池田 隆政
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