GCIエンダウメントファンド（成長型）基本資産配分見直しについての目論見書記載内容変更のお知らせ（予定）

受益者の皆様へ

2023年 11 月

PDF版はこちらからご確認ください。
GCIエンダウメントファンド（成長型）における基本資産配分見直しについての目論見書記載内容変更のお知らせ（予定）

平素は当社投資信託に格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。

「GCIエンダウメントファンド（成長型）」（以下「当ファンド」といいます。）につきまして、本年9月に実施した、基本資産配分見直しに伴い、目論見書の記載内容を一部変更致しますので、お知らせ致します。
この変更は、2023年12月26日の目論見書の改版に併せて行う予定です。
なお、当ファンドの運用の基本方針、運用体制等につきましては、一切変更ありません。
本お知らせに関しまして、受益者の皆さまのお手続きは不要です。
受益者の皆さまにおかれましては、何卒ご理解くださいますとともに、今後とも当社投資信託をご愛顧くださいますよう、宜しくお願い申し上げます。

記

1．目論見書内容の変更を行うファンドの名称

GCIエンダウメントファンド（成長型）

2．変更の理由

当ファンドは本年9月に年1回の基本資産配分の見直しを実施し、現在40%の配分を行うオルタナティブ投資部分を54.5%に増やす投資判断を行いました。GCIエンダウメントファンドは円ベースでのリスク・リターンの最大化を目指す運用を継続しており、外貨建資産については、投資判断により対円での為替ヘッジを行っております。ファンドのリスク水準は想定通りである一方、近年のヘッジコストの急速な上昇に伴い、為替ヘッジ後の外貨建資産のリスク・リターンは悪化しており、当面も期待できるリターンが低いことから、9月末には外貨建資産(先進国株(米国)、先進国株(除く米国)、海外リート)の比率を引き下げ、日本株、国内リートの比率を引き上げる対応を行いました。また、12月26日以降、外貨建資産（先進国債券（米国）、海外債券（グローバル除く米ドル建て））の比率を引き下げ、ヘッジファンド（GCIシステマティック・マクロファンド Vol 10 クラスA）の比率を引き上げる対応を予定しております。
また、本見直し（オルタナティブ投資部分の引き上げ）に伴い、信託報酬に投資対象ファンドの運用報酬等を加えた受益者の実質的な総費用が上昇するため、信託報酬（委託会社報酬）の引き下げを行うものです。

3．基本資産配分見直しに伴う目論見書記載内容の変更点

※下線部＿＿は変更部分を示します。

図1:現目論見書記載の基本資産配分との変更内容

図2:ファンドの費用内、<信託報酬率およびその配分>変更内容

■変更前

■変更後

4．記載内容変更適応後の目論見書使用開始日

2023年12月26日

以上

ファンドの目的

この投資信託（以下、当ファンド）は、ファンド・オブ・ファンズ方式により、投資資産のうち伝統的資産に加えてオルタナティブ投資を活用し、信託財産の長期的な成長を目指して運用を行います。

ファンドの特色

 「米国エンダウメント」の投資手法を模範とした長期運用を行います。

米国名門大学が寄付金（エンダウメント）の運用において実践してきた投資手法・スタイルを模範とし、日本の個人投資家の皆さまが長期にわたり安心して投資していただけるように考えて作られた投資信託です。

米国エンダウメントには次の特徴があります。

当ファンドは、上記の特徴を模範としています。

 オルタナティブ投資としてヘッジファンドを活用します。

ヘッジファンドをポートフォリオに組み入れることで、市場の下落局面に強いプロファイルを目指します。また、これにより長期的なリスク・リターンの安定化を図ります。

 長期分散投資で世界の経済成長に沿った収益の獲得を目指します。

投資対象ファンド（投資信託証券）を通じて先進国、新興国を含む世界各国の株式、債券、リートなどに分散投資することで、グローバルな経済成長に沿った収益の獲得を目指します。また、グローバル分散投資によりポートフォリオのリスク低減を図ります。
外貨建資産については、投資判断により対円での為替ヘッジを行うことがあります。

 成長型」「安定型」2つのコース。

お客さまのニーズによって、「成長型」と「安定型」の2つのタイプからお選びいただけます。
「成長型」
投資資産のうちリスク資産のウエイトを増やしつつ、伝統的資産に加えてオルタナティブ投資を活用して分散されたポートフォリオを構築し、信託財産の長期的な成長を目指して積極的な運用を行います。
「安定型」
投資資産のうちリスク資産のウエイトを抑制しつつ、伝統的資産に加えてオルタナティブ投資を活用して分散されたポートフォリオを構築し、信託財産の長期的な成長を目指して安定的な運用を行います。

ファンドの特色

当ファンドは、ファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。

＊1 損益はすべて投資者である受益者に帰属します。
＊2 販売会社によっては各ファンド間でスイッチングが可能です。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

投資リスク

基準価額の変動要因

当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。

当ファンドが有する主なリスク要因は以下の通りです。

株価変動リスク	株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
金利変動リスク	債券などの価格は、一般的に金利低下（上昇）した場合は値上がり（値下がり）します。なお、債券などが変動金利である場合、こうした金利変動による価格の変動は固定金利の場合と比べて小さくなる傾向があります。また、発行者・債務者などの財務状況の変化などおよびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。債券などの価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
リートの価格変動リスク	リートの価格は、不動産市況（不動産稼働率、賃貸料、不動産価格など）、金利変動、社会情勢の変化、関係法令・各種規制などの変更、災害などの要因により変動します。また、リートおよびリートの運用会社の業績、財務状況の変化などにより価格が変動し、基準価額の変動要因となります。
為替変動リスク	為替相場は、各国の経済状況、政治情勢などの様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。なお、当ファンドおよび投資対象ファンド（投資信託証券）において、外貨建資産について、為替予約を活用し、為替変動リスクの低減を図る場合がありますが、完全にヘッジすることはできませんので、外貨の為替変動の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジを行う通貨の短期金利と円短期金利を比較して、円短期金利の方が低い場合には、当該通貨と円の金利差相当分のコストがかかることにご留意ください。
信用リスク	有価証券等の発行体などが財政難、経営不振、その他の理由により、利払い、償還金、借入金などをあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなった場合、またはそれが予想される場合には、有価証券等の価格は下落し、基準価額の下落要因となる可能性があります。
カントリーリスク	投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化などにより市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、方針に沿った運用が困難となり、基準価額が下落することがあります。特に、新興国への投資には、先進国と比較して政治・経済および社会情勢の変化が組入銘柄の価格に及ぼす影響が相対的に高い可能性があります。
流動性リスク	時価総額が小さい、取引量が少ないなど流動性が低い市場、あるいは取引規制などの理由から流動性が低下している市場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。
ヘッジファンドの運用手法に係るリスク	投資対象ファンド（投資信託証券）においては、直接もしくは実質的に現物有価証券、デリバティブや為替予約取引などの買建てや売建てによりポートフォリオを組成することがあり、買い建てている対象が下落した場合もしくは売り建てている対象が上昇した場合に損失が発生し、当ファンドの基準価額が影響を受け、投資元本を割り込むことがあります。また、投資対象ファンド（投資信託証券）の純資産総額を上回る買建て、売建てを行う場合があるため、投資対象ファンド（投資信託証券）の基準価額は現物有価証券に投資する場合と比べ大きく変動することがあり、投資元本を割り込むことがあります。 また、ヘッジファンドのパフォーマンスは、通常、運用者の運用能力に大きく依存することになるため、市場の動向に関わらず、損失が発生する可能性があります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

お申込みメモ

※その他の項目に関しては、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

ファンドの費用

＜信託報酬率およびその配分＞

〈投資対象ファンド（投資信託証券）における運用報酬等〉
・成長型：年率0.5160％程度（税抜 0.5148％程度）＋成功報酬
・安定型：年率0.5076％程度（税抜 0.5071％程度）＋成功報酬

〈実質的な負担〉
・成長型：年率1.2310％程度（税抜 1.1648％程度）＋成功報酬
・安定型：年率1.2226％程度（税抜 1.1571％程度）＋成功報酬

ご留意事項